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地震災害の復旧を無人建機が解決する?

建機レンタル | 2018年8月29日

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2011年の東北地方太平洋沖地震(東日本大震災)を始め、2016年の熊本地震、2004年の新潟県中越地震など、2000年代だけでも死者が出た地震が複数回発生している地震大国日本。

 

今後、南海トラフを原因とする巨大地震が起きるという予測もあり、常時、地震災害に対する備えをしておかなければいけない状態です。

 

備えと同時に大事なのが地震からの復旧作業ですが、二次災害の危険性がある現場での活躍に期待されているのが無人建機です。

 

 

■地震災害の復旧作業における課題

 

大きな地震後の現場では、余震による建物の倒壊や土砂崩れ、ガスや油、電気機器による火災、津波、地割れ、液状化現象など様々な二次災害が発生します。

 

本来なら、すぐにでも復旧作業に取り掛かりたいところですが、二次災害の危険性があるため、作業開始を躊躇してしまうようなケースも多くなります。

 

そこで期待されているのが、人的被害を抑えられる無人建機による復旧作業です。

 

また、地震発生地に外部から復旧用の建機や物資輸送などを行う際には、道路通行可否情報が必須です。

 

発生後、即座に道路構造物の被災状況を調べ、応急復旧などで対応しなければなりません。

 

ここでも無人建機に活躍の可能性があります。

 

 

■地震災害における建機の活躍

 

無人建機に限らず、地震災害の復旧現場では、様々な建機が活躍します。

 

倒壊した建物や土砂崩れの現場では、油圧ショベルでガレキや土砂を取り除いたり、ブルドーザーなどで邪魔なものを撤去したりします。

 

また、巨大なガレキをクレーンで吊るしたり、ガレキを運び出すためのトラックやダンプトラックなどの運搬機械も必要です。

 

油圧ショベルはアタッチメントをいろいろ付け替えることができるため、その場の状況に応じて使い分けできるので便利です。

 

ショベル(バケット)をオペレーターから見て手前側に取り付けたバックホーは様々なものを運び出すことができ、先端に粉砕・切断用アタッチメントを取り付ければ、建物や邪魔な構造物の解体にも使えます。

 

ほかにも、現場の初動には必須とされる発電機や投光器、津波などによる浸水被害には排水ポンプ車、道路の補修にはタイヤローラなどの転圧(締固め)機械などが利用されています。

 

 

■災害時における無人建機の今後の可能性

 

現在、研究が進められているのは、災害発生後の無人建機の活動です。

 

ドローンでの被害状況把握は、道路通行可否情報や道路の被災状況のチェックに役立ちます。

 

また、二次災害が懸念される場所では遠隔操作により無人状態の建機が有効です。

 

例えば、KDDI、大林組、NECの3社は、次世代移動通信システム「5G」と「4K3Dモニター」を使い油圧ショベルを無人で動かすことに成功しています。

 

さらに研究が進めば、ロボットが撤去したガレキを無人のダンプトラックに積み込んで、集積場まで自動運転で運ぶ、というような無人建機での流れ作業が実行できる可能性もあります。

 

 

地震災害の復旧作業においては、将来的に無人建機の活躍が大きく期待されています。

カメラ技術やネットワーク通信技術、精密なGPSなど、無人建機が正確な作業をできる技術的な下地は構築されつつあるので、継続して実証実験や実地での試験を繰り返し、早期の実用レベル実現が望まれています。

 


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